40代からでも遅くない！老後資金のために今から資産形成を始めるべき理由

40代になると、老後のことも気になりだしている方がいるのではないでしょうか？

とくにお金（老後資金）のこと。

金融庁によると、老後資金は年金以外に2,000万円が必要と言われています。

子どもの教育費や家のローンだけでも大変なのに、老後の資金まで準備するのは中々大変ですよね。

ましてや2,000万円なんて、地道に貯金しても厳しい金額です・・・。

ですから、老後の資金をつくるために、今からでも資産形成を始めてみることをオススメします。

「投信積立」という方法ですが、数万円ずつ投資信託を購入して毎月積み立てていくことで、老後資金をまかなうことが可能です。

とはいっても、いくらのお金を資産形成に回せるかを見極める必要があるので、まずは現状を把握することから始めましょう。

１．まずは老後までの大きな出費を把握しよう

はじめに、老後までの大きな出費を把握しておきたいと思います。

教育費

子供の人数などで変わりますが、大きな支出の一つとして「教育費」があげられます。

実際の教育費がどのくらいかかるのか、文部科学省が公開しているデータを見てみましょう。

これらのデータを参考に、幼稚園から高校まで公立で、大学も国立の場合を計算してみました。

公立幼稚園：22万3,647円×3年＝67万941円
公立小学校：32万1,281円×6年＝192万7,686円
公立中学校：48万8,397円×3年＝146万5,191円
公立高校：45万7,380円×3年＝137万2,140円
国立大学：81万7,800（初年度）＋53万5,800×3年＝242万5,200円

合計すると786万1,158円。

同様に、幼稚園から大学（文系）まで私立に通った場合を計算してみます。

私立幼稚園：52万7,916円×3年＝158万3,748円
私立小学校：159万8,691円×6年＝959万2,146円
私立中学校：140万6,433円×3年＝421万9,299円
私立高校：96万9,911円×3年＝290万9,733円
私立文系：116万6,922円（初年度）＋78万5,581円×3年＝682万3,665円

合計は2,512万8,591円となります。

すべて私立に通わせると、頭がクラクラしそうな金額ですね。

ただし、これらは学習費用だけで、ほかにも食費や光熱費などの生活費用が必要です。

住宅費

これから家を購入するとなると、その費用も必要ですよね。

住宅金融支援機構の2019年度のデータによると、住宅の購入費用は以下の通りです。

• 建売住宅：3,494万円
• マンション：4,521万円
• 注文住宅：3,454万円
• 中古マンション：3,110万円
• 中古戸建：2,574万円

家をローンで購入すると、月々の返済額は平均で9万８,000円になります。

人生のイベントに必要な金額

教育費と住宅費以外にも、これからの人生で必要な出費を考えてみましょう。

【車の購入】

最近は軽自動車でも200万円近いものがありますが、ここでは300万円とします。

【家のリフォーム代】

リフォームする場所（トイレ、台所、洗面台）で金額は異なりますが、500万円とします。

【旅行費用】

あと、子どもが大学に入学する前に旅行へ何回か行くと思いますが、その代金として15万円×8回分＝120万円として計上しておきましょう。

【子どもの結婚費用】

最近は結婚式を行わない人も増えていますが、子どもの結婚費用を補助する資金として180万円がかかるとします。

老後までの出費合計

ここまで想定した老後までの出費をまとめます。

• 一人あたりの教育費：幼稚園から高校まですべて公立＝約544万円
• 大学が私立の場合＝約682万円（一人）
• 住宅購入ローン：9万8,000円×12ヵ月＝117万6,000円/年
• 車購入：300万円
• 家のリフォーム：500万円
• 家族旅行：120万円
• 子供の結婚費用：180万円

上記の例では、40歳から定年までの支出は約4,900万円となりました。

なお、人生における出費を計算するときは、以下のように年表に書き出しみることをオススメします。

この表のように、年齢ごとにイベントと費用を書き込むことで、これからどれだけお金がかかうのか、大まかなイメージを持つことができると思います。

また、上記の出費以外に、もちろん普段の生活費もかかりますよね。

政府統計データによると、二人以上の世帯における1ヵ月の生活費は約27万円です。

では、40歳から定年までの25年間でかかる生活費を計算します。

27万円×25年（300ヵ月）＝8,100万円

したがって、老後までの出費は、以下のとおりです。

• イベント費用（教育費と住宅費を含む）：4,900万円
• 生活費：8,100万円

つまり、40歳から定年までの25年間で、1憶3,000万円の出費が想定されます。

退職するまでの総収入はいくらか？

次に退職（65歳までと仮定）までの収入を計算してみましょう。

国税庁の調査によると、年齢別の給与収入は以下のような分布となっています。

上記を参考に40歳～64歳までの給与を計算したのがこちらです。

男性の場合、40歳から定年までの給与収入は平均1憶5,490万円。

税金などを考慮して給料の8割を手取りとした場合、1憶2,392万円が40歳から定年までの収入となります。

退職時の貯金額を計算

政府統計によると、年齢別の平均貯蓄額は以下のようになっています。

（※上記には現金の貯金以外に株などの有価証券も含まれています。）

40歳代の貯蓄額は926万円なので、この数字を使います。

手取り収入： 1憶2,392万円
貯蓄：926万円
出費：1憶3,000万円

これを次の式にあてはめます。

「手取り収入」＋「貯蓄」-「出費」＝「定年時の貯金額」

すると定年時の貯金額は318万円となります。

年金見込み額の調べ方

さて次に、ご自身の年金額を把握しましょう。

私も自分の年金額が思ったよりも少ないことに危機感をおぼえ、それをきっかけに資産形成をはじめました。

年金の見込み額は「ねんきんネット」を使って調べられます。

すでに「ねんきんネット」に登録してユーザーIDをお持ちの方は「ログイン」から入れます。

初めての方は「新規登録」から入ると、以下の画面が出てきます。

「年金定期便」のハガキが届いている方は受け取り後3カ月以内なら、それに記載されているアクセスキーを使って登録できます。

アクセスキーがなくても、年金手帳に書いてある年金番号が分かれば登録可能です。

年金手帳は勤務先が預かっているところもあるので、手元にない場合は担当部署に尋ねてみましょう。

ログイン後に以下の画面にたどり着いたら、「将来の年金を試算する」を押して入ります。

すると、そのなかにある「かんたん試算」をクリックして条件を入力すると、100歳までの年金額が表示されます。

人によって条件は異なりますが、夫婦二人の年金額を平均23万円/月とします。

寿命を90歳とした場合、65歳からの25年間でもらえる年金額を計算します。

23万円×25年（300ヵ月）＝6,900万円

65歳から90歳までの年金は合計6,900万円となります。

老後資金はいくら必要か？

老後のことを考えようとしても、40代の方が老後生活を具体的にイメージすることは、まだ難しいかもしれませんね。

ネットやテレビから、老後の必要資金は2,000万円と聞いたことがあるかもしれません。

しかし、これは平均値なので、あまり参考にならない金額です。

「公益財団法人　生命保険文化センター」によると、老後の生活には、月々以下の金額が必要と言われています。

【夫婦二人の場合】
・ごく一般的な生活：22.1万円/月
・ゆとりのある生活：36.1万円/月

これを例に、65歳から90歳までにいくら必要かを計算してみましょう。

【一般的な生活の場合】
22.1万円×25年（300ヵ月）＝6,630万円

【ゆとりある生活の場合】
36.1万円×25年（300ヵ月）＝1億830万円

老後資金は〇〇〇〇万円足りない

90歳までの寿命とした場合、「貯金」+「年金」－「老後の生活費」でどうなるのか計算してみましょう。

【一般的な老後生活の場合】
318万円＋6,900万円－6,630万円＝588万円

【ゆとりある老後生活の場合】
318万円＋6,900万円－1憶830万円＝－3,612万円

あくまでも計算上ですが、月22万円の一般的な生活でも余裕がなさそうです。

しかも、ゆとりある老後生活（月36万円）を送るには、約3,600万円も足りません。

老後資金は40代からでも遅くない

でも、悲観することはありません。

40代からでも資産形成をはじめれば、老後資金をまかなうことは十分に可能です。

政府統計の資料を見ても、40代から株や投資信託をはじめている人が多いことが分かります。

30代ではまだ少ないですが、40代になると一気に倍になっています。

私も40代から、老後資金を意識した積み立てを行ってきました。

新型コロナの影響で利益がマイナスに落ちた時もありますが、今では貯金の利率を大きく上回るものになっています。

40代から資産形成をはじめるなら投信積立がおすすめ

40代から資産形成をはじめる方にオススメしたいのが、「投信積立」という方法です。

投信積立とは「投資信託を月々積み立てて購入する」ことで、プロが運用する金融商品になります。

それを毎月定額で積み立てていくことで、株や特定市場の成長に比例した資産形成ができます。

銀行の利率が0.01％しかない現在において、お金を預けるだけでは増えていきません。

お金がお金を生み出すような仕組みを活用しないと、必要な老後資金の確保が難しい時代です。

まずは、ふつうに貯金したときの具体例を示します。

・世帯主：男性40歳

・積み立て可能額：3万円/月

・積み立て期間：25年間（40歳から定年の65歳まで）

この場合、3万円を25年間（300ヵ月）積み立てると、400万円になります。

でも、これだと心もとない感じですね。

では、毎月3万円を積み立て、そのお金を複利3％で運用したとしましょう。

その場合の複利計算は以下の通りです。

• 1年目：36万円×3％＝1万800円の利息
• 2年目：（37万800円＋3万円）×3％＝1万2,024円の利息
• 3年目：（41万2,827円＋3万円）×3％＝1万3,284円の利息

得られた利息を元本に加えながら、計算していくのが複利計算です。

最初は少ない利息ですが、これを25年（300ヵ月）つづけていくと約1,300万円となります。

これに貯金と退職金を含めれば、まあまあの金額になるのではないでしょうか。

少しだけ余裕が持てる生活ができると思います。

5．まとめ

人生100年と言われていますが、長く生きるにはお金が必要です。

計算してみると出費も意外と多く、老後資金を確保するのも大変。

かといって年金もあてにならず、若いときから投資をはじめていればと後悔ばかり・・・。

はじめるなら「時間」という武器を長く使える若いときに、老後資金に向けた資産形成をスタートさせた方が有利です。

もちろん、40代からでも十分間に合います。

「投資信託を購入して毎月積み立てる」いわゆる投信積立を行っていけば、40代からでも老後資金は確保できます。

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